可愛い子供には、不自由な生活など送ることなく、好きな習い事をさせてあげて、好きな服やおもちゃを買ってあげたくなりますよね！

 

しかし、現実は厳しく子育てには、高額な費用がかかるのはご存知ですか？

 

この記事では、「1人の子育てにかかる費用」と「給付金などの主な制度」について、ご紹介します。

 

 

知っておきたい！1人の子育て費用はどのくらいか？

 

子供が欲しいと誰もが思うそんな夢も現実は厳しく、子供が生まれてから成人して独立する迄の養育費は、かなりの金額です。

 

一気にかかる訳ではありませんが、気付いたら金額が大きくなっているのが現状。

 

もちろん、お金では得る事の出来ない幸せや感動をたくさん得る事が出来ますが、しっかり前もって現実と向き合わなければなりません。

 

しっかり育児を楽しめるように、この記事で詳しくご説明しますので、安心してくださいね！

 

 

子育てには大きく分けて「養育費」と「教育費」がかかる！

 

子育て費用は、大きく分けて「養育費」「教育費」がかかります。

 

子育てにかかる費用といえば、学校や学習塾等に支払う「教育費」が大部分を占めします。

 

実際は、日常的に生活を送るための食費や衣料費や医療費なども、「養育費」になり、お小遣い・スマホ料金等、教育に関わるもの以外が「養育費」に該当します。

 

 

詳しく徹底解説！子育て費用はどのくらい？

 

1人の子供が成長していくにつれて、どのように費用が変わっていくのか「子育て費用に関する調査」より、詳しく解説します。

 

0歳から6歳

未就学児（0から6歳まで）の子育て費用については7年の総額で約700万円となっています。

 

幼稚園や保育所に通わせるかどうかで、費用の総額が大きく変わってきますが、0〜6歳まで年齢別に調査しても毎年100万円掛かるという事です。

小学生

小学生の子育て費用については、小学校に通う6年間の総額は、約700万円になります。

 

小学生になると、教育関係の費用のしめる割合が大きくなってきます。

 

私立小学校に通わせた場合は、通常費用よりも300万円ほど高くなると言われています。

 

中学生

中学生の費用については、3年間の総額は約470万円となっています。

 

また、公立・私立に通うかにより、その差額は年間で約100万円にもなります。

 

高校受験に向け、塾などに通うと費用はまた変わってきます。

 

高校生

高校生以降の子育て費用については、文部科学省の教育費のデータでご紹介します。

 

高校3年間の教育費総額で、公立は約154万円、私立は約315万円となっています。

 

養育費については、中学生からライフスタイルに大きな変化はないと考えられるので、中学生の養育費約100万円を目安にします。

 

大学生

日本学生支援機構が実施した「学生生活調査」によると、自宅から通学の場合は、学費と生活費合わせて、年間約98～約170万円かかります。

 

更に、大学院に通うとなれば、それ以上の金額がかかります。

 

 

貯金は大切！！計画性を持って子育て費用を貯めよう！

 

上記の紹介で分かる通り、しっかりと計画性を持って貯金をする事が大切になってきます。

 

そこで貯金や積立におすすめの会社は下記の通りです。

 

積立NISA

教育用の資金が必要になるまで10年以上あるようでしたら、「積立NISA」など長期積立の資産運用もおすすめします。

 

積立投資を始め、3～4年程で運用が好調なら、教育費が必要になる時期を待たずに、利益を確定することも考えましょう。

さらに2024年1月〜NISAの制度が新しくなり、投資枠が大きくなり、非課税期間が無期限等になります。

うまく活用することが大事になります。

 

学資保険

学資保険とは、「貯蓄機能」と「保障機能」を併せ持った保険です。子どもの教育資金を準備するための貯蓄型になります。

 

教育費や高校・大学進学時など必要なお金を計画的に備えることができる保険です。

 

毎月の保険料を支払っていくと、高校・大学への進学時などの節目で、お祝い金や満期の保険金を受け取ることが可能です。

 

積立式の定期貯金

低金利のため、利息はあまりつきませんが、貯めた分の金額がしっかり管理できるのでおすすめです。

 

児童手当を毎月貯めていくと、0歳から中学校卒業時には、約200万円の貯蓄ができる試算になります。

 

 

困った時に利用できる助成金や給付金などの制度

 

ここでは意外と知られていない、制度や手当をご紹介します。

 

困った時や自身の条件に合わせて相談してみてもいいかもしれません。

 

児童手当

所得などの審査はありますが、申請が通れば中学卒業までの子を育てる養育者に、毎月1万〜1万5,000円が支給される手当てになります。

 

幼児教育保育無償化

3歳〜5歳の子が利用する保育所や幼稚園等は利用費が無料になります。

 

対象の施設は、国立・公立・私立の区別なく、全てが対象となっています。

 

高等学校等就学支援金

世帯年収が910万円（目安）未満の世帯であれば、公立高校は実質授業料の負担がありません。

 

私立高校は、年収590万円未満の世帯の授業料も実質無償化となります。

 

 

まとめ

想像以上に費用がかかりびっくりしましたよね。

 

子供の将来で後悔しないためにも、必要な資金を計画的に準備しておくと安心です。

 

自分に合った制度を利用しつつ、子育てを楽しんでくださいね！

 

 

 

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